
会社が辞めさせてくれない。バックレてもいい?
と、思っていませんか?
たしかに、辞めさせてくれないとバックレたくなりますよね。
しかしバックレると、これから先ずっと困ることになるので絶対NGです。
でも、安心してください。
この記事では、バックレ以外で仕事を辞める裏技について書いています。
- 辞めさせてくれないときでもバックレがNGな理由
- バックレ以外で辞める裏技
- 辞めさせてくれないときによくあるケース
結論からいうと、辞めさせてくれないときは退職代行を使うのが正解です。
ちなみにわたしは、過去に退職代行を使って退職した経験があります。
その経験をもとに、どんな退職代行を使えばいいのかもお教えします。
今すぐバックレたいと思っている人は、ぜひ最後までご覧ください。
辞めさせてくれないときでもバックレがNGな理由


会社が辞めさせてくれないときでも、バックレるのはNGです。
その理由は、おもに5つあります。
- 給料がもらえない可能性がある
- 損害賠償請求をされる可能性がある
- 懲戒解雇になる可能性がある
- いやがらせをされる可能性がある
- 警察沙汰になる可能性がある



バックレた時点で、あなたは悪者になってしまいます。
給料がもらえない可能性がある
バックレると、給料がもらえない可能性があります。
とくに手渡しで給料をもらっている場合は、ほぼもらえないでしょう。
手渡しじゃなくても、給料がもらえなくなることもあります。
会社によっては、「バックレたやつには給料は渡さない」と踏み倒されることも考えられます。



バックレた側のあなたにも落ち度があるため、会社に強く要求するのは難しくなります。
損害賠償請求をされる可能性がある
給料がもらえないどころか、損害賠償請求をされることもあります。
あなたがバックレたことで会社に損失が出たら、損害賠償を請求されます。
といっても、じっさいに損害賠償請求されるのはかなりレアです。
なぜかというと、裁判をするのは会社にとってデメリットが多いからです。
ですが、可能性はゼロではありません。



訴えられる可能性がゼロではないことを、覚えておいてください。
懲戒解雇になる可能性がある
バックレや無断欠勤をすると、懲戒解雇のリスクもあります。
懲戒解雇とは、要するに会社からのペナルティです。
懲戒解雇になると、退職金が減額されたり不支給になったりします。
懲戒解雇されると一番困るのが、転職活動に影響することです。
過去に懲戒解雇された人を採用したい会社は、正直そんなに多くないでしょう。
履歴書や面接で隠せても、離職票を見ればすぐに懲戒解雇はバレます。



バックレると、今後の人生に悪影響になります。
いやがらせをされる可能性がある
バックレたあとで、会社からいやがらせをされることもあるでしょう。
たとえば、離職票をなかなか発行してくれないケースはよく聞きます。
わたしはバックレではありませんが、いやがらせでなかなか離職票を送ってもらえませんでした。
離職票がないと、失業保険がもらえません。
税金の減免申請をするのにも、離職票が必要です。
バックレなくてもいやがらせをしてくる会社があるんだから、バックレたらどうなるかは考えなくてもわかりますよね。



あと、会社からいやがらせをされるとめちゃくちゃメンタルを病みます。
警察沙汰になる可能性がある
あなたがバックレたら、自宅に上司や会社の人が来るかもしれません。
会社の人からすれば、急に来なくなったあなたのことを心配するのは当然です。
事故や事件に巻き込まれたと勘違いして、警察に捜索願を出すパターンも考えられます。
警察沙汰にまでならなくても、家族や身元保証人のところに連絡がいく可能性は高いです。



一人暮らしの場合、親や家族に余計な心配をかけてしまいますよ。
辞めさせてくれないときバックレ以外で辞める裏技


バックレ以外で辞める方法は、3つあります。
- 退職代行に依頼する
- 総合労働相談コーナーに行く
- 退職届を内容証明で送る
このなかで確実かつ合法的に辞められるのは、退職代行だけです。



順番にひとつずつ解説していきます。
退職代行に依頼する
退職代行に依頼すれば、確実に仕事を辞められます。
退職代行とは、あなたのかわりに退職の意思を伝えてくれるサービスです。
退職代行業者が会社とやりとりしてくれるので、あなたは退職届などの書類を書くだけでOKです。
ただし、退職代行SARABAに依頼すると自分で直接会社に連絡しろといわれることがあります。
くわしくは、「退職代行SARABAの評判・注意点・特徴などを利用者の私が解説」の記事を読んでください。
たとえば退職代行Jobsなら、会社とやりとりする必要はありません。
残っている有給を消化してから辞めることもできますよ。
- 即日退職可能
- 有給消化◎
- 会社とのやりとりは不要
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退職代行Jobsは、対応が親切でていねいだと評判です。
もし会社からいやがらせがあっても、あなたの味方になってくれますよ。
相談だけなら無料なので、一度相談だけでもしてみてはどうでしょうか。





未払い給与の請求をしたいときは、弁護士法人みやびに依頼してください。
総合労働相談コーナーに行く
総合労働相談コーナーに行くのも、アリです。
とはいえ、総合労働相談コーナーに相談しても辞められるわけではありません。
労働局や労働基準監督署に強制力はなく、じっさいにはあなたが行動する必要があります。



アドバイスはもらえますが、問題を根本的に解決するには不十分といえます。
退職届を内容証明で送る
辞めさせてくれないのは、そもそも違法です。
だから内容証明郵便で退職届を送れば、退職が成立します。
ただ退職が成立しても、会社が退職を認めるとは限りません。
退職届を郵送しても、「辞めるなんて認めないぞ」といってくる会社は一定数存在します。
こういう会社に冷静に説明するために、退職のプロである退職代行があるんです。



退職代行に依頼すれば、トラブルなく辞めることができますよ。
辞めさせてくれないときによくあるケース


会社が辞めさせてくれないときには、いくつかパターンがあります。
それは、以下の3つです。
- 人手不足で辞めさせてくれない
- 就業規則違反だといわれる
- 上司の評価が下がる
人手不足で辞めさせてくれない
人手不足が理由で辞めさせてくれないケースは、とても多いです。
ですが、ハッキリいって人手不足なのはあなたに関係ありません。
人手不足は会社の責任で、あなたが辞めたいこととは本来無関係です。
会社が責任を棚に上げて、責任転嫁しているだけです。



無責任な会社に、きっと未来はないでしょう。
就業規則違反だといわれる



就業規則では、1ヶ月以上前に退職を申し出る決まりになっている。
たしかに、就業規則で退職について取り決めがされている場合があります。
しかし就業規則は、あくまで会社の中だけの決まりです。
民法では、退職を申し出た2週間後には退職できると定められています。
第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元:https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=129AC0000000089#2680
つまり、法的には2週間前に退職を伝えれば辞められます。
就業規則に、法的な強制力はありません。



就業規則を守れればベストですが、辞めさせてくれないなら強行突破するしかないでしょう。
上司の評価が下がる
上司の評価が下がるから、辞めさせてくれないこともあります。
あなたが辞めると、上司は管理能力がないと思われてしまいます。
上司の今後のキャリアにも影響するでしょう。
それが怖くて、辞めさせないように仕向けてくる上司がいます。
でもぶっちゃけ、そんなのあなたには関係ないですよね。
どれだけお世話になった上司でも、自分のことしか考えていない上司は信用できません。



上司が自分のことしか考えてないなと思ったら、さっさと辞めたほうがいいでしょう。
辞めさせてくれないときはバックレないで退職代行へ!


会社が辞めさせてくれないときでも、バックレるのはNGです。
バックレるのはリスクが高すぎるし、今後の人生にも悪影響です。
バックレたいと思ったら、退職代行に依頼して合法的に仕事を辞めましょう。
退職代行Jobsなら、24時間365日対応で相談を受け付けています。
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