退職をギリギリまで言わないでもいい?退職を伝えるベストタイミングとは

「退職をギリギリまで言わないのってアリ?」と、悩んでいませんか?

結論からいうと、退職をギリギリまで言わないのはアリです。

本記事では、退職をギリギリまで言わないメリットと注意点について解説しています。

退職をどのタイミングで伝えたらいいか迷っている人は、ぜひ最後までご覧ください。

目次

退職をギリギリまで言わないでいい?

退職をギリギリまで言わないでいい?

退職をギリギリまで言わないのってアリ?

ツイッターで経験者の声を調査しました。

退職前に有給使わされるから

このツイートは、有給をフルで使い切りたいからギリギリまで言わないという意見です。

退職をギリギリまで言わなかった場合、有給やボーナスがどうなるのかはだれもが気になるところでしょう。

ギリギリすぎると、日程の調整ができなくて有給を使い切れないことがあります。

でも、伝える時期が早すぎるとツイ主のようにフルで有給を使えないこともあるかもしれません。

いずれにしても、事前に自分でシミュレーションしておいたほうがいいでしょう。

ギリギリまで言わないほうが得

たしかに、本気で退職したい人は辞めたいと言いふらすことはありません。

なぜなら、言いふらしてもいいことはないからです。

ほとんどの場合、ギリギリまで言わないほうが有給やボーナスの点では有利になるでしょう。

準備期間を与えないために

これまでのイライラを帳消しにしたくて、あえてギリギリまで言わないという意見は結構多かったです。

このツイートのとおり、前もって退職を伝えると辞められないように準備される可能性があります。

だから有無をいわさず退職するために、あえてギリギリまで言わない派の人はわりと多いです。

ギリギリが一番ダメージを与えられる

先ほどのツイートと同様、これもあえてギリギリまで言わないパターンです。

一番ダメージを与えられるタイミングを見計らって退職したいと思うのは、個人的には共感してしまいます。

とはいえ、上司や会社にダメージを与えることを最優先するのはあまりよくありません。

退職するのはあなた自身のためであり、キライな職場の人達のためではないです。

あくまで、自分のことを優先した結果が退職だったということを忘れないでください。

退職金いらないから

退職金が減ってもいいから、ギリギリまで言わないという意見もありました。

このツイ主も、おそらく会社に不満があってこういう決断をしたのでしょう。

退職金も有給もいらない場合は、即日退職というのも選択肢のひとつです。

おかもも

即日退職については、下記記事をご覧ください。

ギリギリまで言えなかった

なかなか言い出せずに苦しんだ、という意見も多かったです。

わたしも退職を伝えるまでは胃が痛い日々を過ごしたので、気持ちはとてもわかります。

けれど、退職は伝えただけでは終わりません。

そのあとの引き継ぎや挨拶回りのことを考えると、さらに胃が痛くなることもあるでしょう。

いろんなことを考えてしまって、ギリギリまで言えないケースは少なくありません。

残る側のことも考えて

ギリギリまで退職を言われなかった側の意見もご紹介します。

会社としては、だれか一人が辞めることでほかの人が続くのが困ると思っているのかもしれません。

ここで注意したいのは、きっかけさえあれば退職者が続出するような職場に問題はないのかということです。

たいてい、退職者が続々と出てくる職場はすでに崩壊しています。

このままではみんなが辞めていき、あなたが最後の一人になってしまうかもしれません。

おかもも

ヤバイなと思ったら、職場から離れる準備をはじめたほうがいいでしょう。

上長がほかの社員に話してしまう

わざと退職をギリギリまで言わなかったのに、上司からバレてしまうことがあります。

この場合、自分自身で伝えるよりさらに気まずい思いをすることになるでしょう。

そのうえ、あなたのプライベートまで勝手に推測されるおそれもあります。

ハズレ上司にあたったのは諦めるしかありませんが、ギリギリまで言わないリスクがあることも理解しておいてください。

退職を伝えるベストタイミング

退職を伝えるベストタイミング

退職はギリギリまで言わないでも、基本的には問題ありません。

しかし、伝える相手によってベストなタイミングがあります。

  • まずは就業規則を確認
  • 上司にはできるだけ早く伝える
  • 同僚はギリギリでもOK
おかもも

ギリギリまで誰にも言わないで退職する方法も、伝授します。

まずは就業規則を確認

退職を伝えるベストタイミングは、就業規則に答えが書いてあります。

まずは就業規則で、どれくらい前に退職を伝えればいいのかを確認してください。

会社によりますが、だいたい退職日の1〜3ヶ月前に申し出るように決められていることが多いです。

就業規則に規定がないときは、雇用契約書に記載されていることもあります。

退職についての規定がない場合、民法が適用されます。

第六百二十七条 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

引用元:e-Gov法令検索

上記のように、民法では2週間前に退職を申し出ればOKということになっています。

おかもも

といっても、現実問題として1〜2ヶ月前に退職を伝えるのが一般的です。

上司にはできるだけ早く伝える

ギリギリまで退職を言わないつもりでも、上司にはできるだけ早く伝えてください。

その理由は、引き継ぎをしたり後任を探したりする必要があるからです。

上司に伝えるベストタイミングは、就業規則で決められている時期の少し前です。

就業規則に1ヶ月前と規定されているなら、1ヶ月半くらい前に伝えるのがベストでしょう。

同僚にはギリギリまで言わないでもなんとかなりますが、上司はそうはいきません。

円満に退職したいなら、上司にはできるだけ早く伝えるようにしてください。

同僚はギリギリでもOK

同僚に退職を伝える場合は、ギリギリでもOKです。

同僚に伝えるのは、いわば業務連絡の一環です。

そのため、就業規則にしたがう必要はありません。

正直なところ、同僚には退職の前日や当日に伝えるという人は意外と多いです。

(少なくとも元弊社では、当日の昼くらいに言うのが普通でした)

おかもも

ただし、仕事でかかわりのある人にギリギリまで言わないのは難しいでしょう。

ギリギリまで誰にも言いたくないときは…

退職をギリギリまで言わなくても、問題ありません。

とはいうものの、上司には1〜2ヶ月前に伝えるのがマナーです。

仕事でかかわりのある同僚に、退職日当日まで黙っておくのもほぼ不可能でしょう。

そんなことはわかってるけど、どうしても言いたくない状況ってありますよね。

引き止められるかもしれないから、ギリギリまで言いたくない。

気まずくなるのがイヤだから、誰にも言わないでひっそり辞めたい。

そんなときは、退職代行を使えばすべて解決します。

退職代行を使えば、最短で明日から出社しなくてもよくなります。

上司どころか会社にも直接連絡しなくていいので、引き止められることもありません。

退職代行ときくと、ネガティブなイメージをもつかもしれません。

だけど、退職代行を使うのは決して恥ずかしいことではないです。

退職のストレスから解放されたいなら、退職代行を使うことも検討してみてください。

ほとんどの退職代行サービスは相談するだけなら無料だし、なかには最短30分で手続きが完了するところもあります。

おかもも

退職代行については下記記事で紹介しているので、気になったらどうぞ。

退職をギリギリまで言わないメリット

退職をギリギリまで言わないメリット

退職をギリギリまで言わない場合は、以下のようなメリットがあります。

  • 引き止められない
  • 気まずい雰囲気にならない
  • どうして辞めるのか詮索されない

引き止められない

退職をギリギリまで言わないと、引き止められることがありません。

要するに、ギリギリまで黙っていられれば引き止められる機会が圧倒的に減ります。

退職の意思が固いなら、引き止められてもめんどうな気持ちになるだけでしょう。

もし引き止めに応じて残ったとしても、気まずくなるのはほぼ確実です。

いずれにしても、引き止められることにプラスの作用はありません。

以上のことから、引き止められないというのは大きなメリットといえます。

気まずい雰囲気にならない

退職日まで気まずい雰囲気にならないのも、ギリギリまで言わないメリットといえます。

だれでも、「退職を伝えたら気まずい雰囲気になった」という経験はあるでしょう。

とくに、退職することに罪悪感を感じていると気まずさが増す傾向にあります。

かといって、周りに気を遣っていたらいつまで経っても辞められません。

できるだけ気まずくならないように退職したいなら、ギリギリまで言わないほうがいいでしょう。

どうして辞めるのか詮索されない

退職を伝える時期が早かった場合、職場の人から退職理由について詮索される可能性があります。

たとえば家庭の事情を理由に退職したいと伝えた場合、具体的な内情について聞かれるかもしれません。

もしも嘘の退職理由を伝えていたなら、退職日まで嘘をつきとおす必要があります。

退職するだけでプライベートを詮索されるなんて、理不尽でしかないです。

しかしギリギリまで言わなければ、どうして辞めるのか聞かれる確率は低くなるでしょう。

退職をギリギリまで言わないときの注意点

退職をギリギリまで言わないときの注意点

退職をギリギリまで言わないのには、メリットがあります。

ただし、注意しなければいけないこともあります。

それは、以下の3つです。

  • なにも言わずにバックレるのはダメ
  • 引き継ぎはきちんとする
  • 上司が退職をバラすかも

なにも言わずにバックレるのはダメ

退職を言いたくないからといって、なにも伝えずにバックレるのはNGです。

なぜかというと、損害賠償請求をされたり懲戒解雇扱いになったりすることがあるからです。

最悪の場合、警察沙汰に発展することもめずらしくありません。

バックレてしまうと、今後の人生に悪影響をおよぼします。

どうしても言いたくないときでも、バックレるのだけは絶対にやめてください。

引き継ぎはきちんとする

ギリギリまで退職を言わないときでも、できれば引き継ぎはしておいたほうがいいでしょう。

引き継ぎをすることで、退職後のトラブルを最小限にすることができます。

引き継ぎをしたくても、後任者が決まってないこともあると思います。

そんなときは、引継書を作っておけばOKです。

とはいえ、引き継ぎは必ずしもする必要はありません。

引き継ぎは義務ではないため、最低限の情報(パソコンのID・パスワード等)だけ残せれば問題ないでしょう。

上司が退職をバラすかも

同僚にはギリギリまで言わないつもりでいたのに、上司がバラしてしまうこともあります。

上司でなくても、どこかからあなたの退職の話が漏れてしまうこともありえるでしょう。

この場合は、直接伝えるときよりもさらに気まずくなってしまいます。

「どうして相談してくれなかったんだろう」と、同僚の信用を失う危険もあります。

ギリギリまで言わないことで、より一層気まずくなるリスクがあることも覚えておいてください。

退職はギリギリまで言わなくても問題ない!

退職はギリギリまで言わなくても問題ない!

退職は、ギリギリまで言わなくても問題ありません。

ギリギリといっても、基本的には就業規則の規定にしたがってください。

なかでも、上司にはできるだけ早く伝えたほうがいいでしょう。

退職を決意したあと、すぐに全員に伝える必要はありません。

相手に応じて、伝えるタイミングを変えてください!

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